米国株 楽天 sbi。 【米国株手数料】楽天証券・マネックス証券・SBI証券の比較まとめ

SBI証券で米国株を始めるメリットデメリット

米国株 楽天 sbi

皆さま、こんにちは。 にゃんこです。 現在、私は米国ETF(一部BDCを含む)への投資に、SBI証券・楽天証券・マネックス証券を併用しています。 本ブログでも時々書いていますが、併用している理由は、私が「飽きやすい&目移りしやすい性格」だからです。 合理的な理由はありません。 (笑) 以前、これら証券会社の米国株口座について使用感などを記事にしましたが、それからだいぶ時間が経って内容が古くなってしまったので、現時点での更新版を記事にしてみたいと思います。 なお、注文はWebサイトから行っています。 スマホ用のアプリやPC用のツールで注文を出したことはありません。 本記事では、米国株等の取引についてのみ記載しています。 日本株等の取引に関する情報は以下の記事をご覧ください。 私は、円で直接米国ETFを買い付けるのではなく、時々ドルを購入しておいて、定期的に or タイミングを見計らって米国ETFを購入しております。 以下の内容は、この条件に沿った使用感になります。 手数料 まず、売買手数料についてですが、これは3社とも全く同じで、「約定金額の0. この点については、3社の間に優劣は存在しません。 なお、私はNISA口座をSBIで開設していますが、SBIではNISA口座での米国ETFの買付手数料は無料です。 楽天およびマネックスでも同様のサービスを展開していますが、各社で微妙に異なる部分もあるので、この点について簡単にまとめてみます。 (米国関連のみ) 証券会社 NISA口座でのサービスの詳細 SBI証券 米国ETFの買付手数料無料 楽天証券 米国ETFの買付手数料キャッシュバック マネックス証券 米国株・ETFの買付手数料キャッシュバック SBIはキャッシュバックではなく、 取引時点で手数料が無料なのが良いですね。 したがって、米国ETFの購入とは独立して、円からドルへの為替取引が必要になります。 まず、SBI証券では片道25銭のスプレッドがかかります。 ただし、住信SBIネット銀行で購入したドルを無料でSBI証券に入金することができます。 住信SBIネット銀行の為替手数料は片道4銭、さらに外貨積立を利用すると購入時のみですが2銭になります。 次に、楽天証券ですが、SBI証券と同様に片道25銭のスプレッドがかかります。 最後に、マネックス証券では、買付時はスプレッドが無料で売却時は25銭のスプレッドがかかります。 ただし、買付時の無料については定期的に見直しを行うようなので、今後有料に戻る可能性もあります。 SBIでは、 住信SBIネット銀行を経由することで、為替手数料が安くなります。 Webサイトの構成 米国ETFを購入するためのWebサイトの構成も3社で違いがありますので、簡単にまとめてみたいと思います。 いずれも慣れの問題だと思います。 (実際困った経験はありません。 ドルにしてしまえば明確に区別できるのですが、円資金を区別して管理するにはちょっと工夫がいる場合もあります。 このために私が採用している方法を以下にまとめます。 一方、日本株・J-REITを購入するための資金は、住信SBIネット銀行のハイブリッド預金に預けてあります。 結果的に、 日本株・J-REIT用資金: 証券総合取引口座の預り金 米国ETF用資金: 外国株取引口座の預り金 という区別が自然とできています。 なお、私は使っていませんが、証券総合取引口座にある米ドルMMFや債券用米ドルを外国株取引口座に振替することもできるようです。 スマホ用アプリ 米国株に投資する人が増えているのだと思いますが、各社からスマホ用アプリが提供されています。 各社のスマホ用アプリは以下の通りです。 証券会社 アプリの名称 SBI証券 2020年提供を目途に開発中 楽天証券 iSPEED マネックス証券 トレードステーション米国株 スマートフォン 楽天証券の場合は、米国株の独立したアプリではなく、iSPEEDに完全に統合されています。 マネックス証券の場合は、米国株アプリ用の初期設定が必要になります。 最初の1回だけでいいのですが、ちょっとめんどくさいです。 便利なサービス SBI証券には、米国株式・ETF定期買付サービスという便利な機能があります。 その名の通り、米国株や米国ETFを毎月自動で購入してくれるサービスで、私も利用していますが非常に便利です。 NISA口座にも対応していて、NISA枠を超えそうな場合には、NISA枠内で購入できる分だけに減らして買う、NISA枠で購入できなかった分は課税口座で購入する、といった機能もあります。 日本株にも同様のサービスがあると嬉しいのですが、難しいのかな? 詳細は以下のリンクでご確認ください。 配当金(分配金)通知メール 本ブログでも時々書いていますが、私は配当金(分配金)大好き人間です。 そこで、各社の配当入金の通知メールについて感想を述べてみたいと思います。 なお、これは私の環境設定における単なる経験談です。 設定が異なれば状況も異なる可能性があることに留意してください。 証券会社 配当金(分配金)通知メール SBI証券 配当に関する電子交付が行われるとその通知で間接的にわかる。 ただし、実際の入金からはタイムラグがある。 また、メールだけでは銘柄や金額はわからない。 楽天証券 サービスあり。 メールだけで銘柄や金額までわかる。 非常に便利。 マネックス証券 サービスあり。 メールだけで金額はわかるが銘柄はわからない。 個人的には楽天証券のサービスが一番便利です。 参考リンク 個人的な使用感を思いつくままに書きましたが、各証券会社の詳細は以下のURLをご確認ください。

次の

米国株の買い方 SBI証券の場合【画像11枚でわかりやすく解説】

米国株 楽天 sbi

楽天証券 サクソバンク証券 為替手数料 片道1ドルあたり25銭 片道1ドルあたり25銭 片道1ドルあたり25銭 片道0. もし、100万円をドル転すれば2,500円の手数料がかかるということです。 さらにこれは片道です。 また、円に戻せば同じ金額がまた掛かるのです。 これ結構、大きいんですよね。 サクソバンク証券は片道0. 実はこの4社これでも安いのです。 あまりアメリカ株に力をいれていない証券会社や銀行はさらに高めの手数料が発生します。 ドル転なら住信SBIネット銀行がおすすめの理由 それではなぜ住信SBIネット銀行がドル転におすすめなのでしょうか。 これは大きく2つ理由があります。 一つは 手数料が安いこと。 もう一つが米国株をやるなら現在最強とも言える SBI証券と相性がとてもよいことです。 米国株を始めるならSBI証券がおすすめな理由はこちらの記事を御覧ください。 2019年7月22日(月)10:00~9月27日(金)17:00約定分まで です。 住信SBIネット銀行為替手数料 ちなみに米国ドルだけではなくユーロ、英ポンド、豪ドル、NZドル、カナダドル、スイスフラン、香港ドル、南アランドも 買付時の手数料が無料ですよ。 まとめ 今回は「米国株を買うためにドル転するなら住信SBIネット銀行がおすすめの理由」と題してお得なドル転の方法をご紹介しました。 まとめると米国株を買うようにドル転するなら住信SBIネット銀行が手数料が安く、SBI証券とも相性抜群でおすすめってことです。 SBI証券の資料請求は以下からどうぞ。 なお、旅行で両替する場合は以下の記事を御覧ください。

次の

米国(アメリカ)株・ETFに投資するならSBI証券。住信SBIネット銀行との連携で安い為替手数料、その購入方法を解説。

米国株 楽天 sbi

クリックできる目次• 国内ネット証券の米国株手数料 米国株手数料は0. 45% 税抜 で一律です。 最低手数料、最高手数料も各社横並びで差はありません。 NISA口座のキャッシュバック対象は、楽天証券だとETFに限られるのに対し、マネックス証券とSBI証券は全商品対象となっている部分に違いがあります。 国内ネット証券3社の米国株手数料 証券会社 楽天証券 マネックス SBI証券 米国株 手数料率 0. 45% 税抜 0. 45% 税抜 0. 45% 税抜 1取引の 最低手数料 無料 無料 無料 1取引の 最高手数料 20ドル 税抜 20ドル 税抜 20ドル 税抜 NISA口座 手数料 キャッシュ バック ETFの 購入代金 すべての 購入代金 すべての 購入代金 米国株&ETF 取扱銘柄数 約2,000 約3,400 約2,100 貸株サービス なし なし あり 約定代金ごとの手数料率 楽天証券&SBI証券 約定代金 手数料率 2. 22ドル以下 無料 2. 22ドル~4,444ドル 0. 45% 4,445ドル以上 0. 45%未満 手数料割安 楽天証券とSBI証券は、約定代金が2. 22ドル以下のとき売買手数料が無料になります。 マネックス証券 約定代金 手数料率 1. 11ドル以下 無料 1. 12ドル~4,444ドル 0. 45% 4,445ドル以上 0. 45%未満 手数料割安 マネックス証券は約定代金1. 11ドル以下のとき売買手数料が無料になります。 楽天証券とSBI証券は2. 22ドル以下で無料になるので、ほんの少しだけ不利ですね。 1取引あたり4,445ドルを超える場合は、3社とも手数料上限が一律なので約定代金が高ければ高いほど手数料が割安になります。 証券会社がつぶれたとき、貸株すべてを失うリスクがある• 受取金利と配当金は雑所得として税金を支払うことになる 一般的に証券口座に入っている株式等の資産は証券会社がつぶれても、すべて返還されることになっています。 しかし、貸株を行うと貸株の名義が証券会社になってしまい、すべてを失うことになる可能性があります。 貸株の配当金と貸株金利は、雑所得扱いになります。 結果的として二重課税になってしまい、手取りが減ってしまうというデメリットが貸株サービスにはあります。 米国株の貸株金利はかなり低いですし、雑所得扱いで確定申告しなければならなくなるので、貸株サービスは基本的に利用しなくていいでしょう。 米国株口座の米ドル取引はマネックス証券一択 マネックス証券は米国株に最も力を入れてきた証券会社です。 米国株の手数料の引き下げや特定口座対応など、どこよりもはやく行ってきた実績があります。 さらに「指値、逆指値、ツイン注文、成行」がドル建て米国株口座で注文でき、注文期間を90日先まで伸ばせるのは上記3社ではマネックス証券だけです。 取扱銘柄数が3,000以上• 豊富な注文方法が選べる• 最大90日先まで注文期間が伸ばせる というわけで、楽天証券とSBI証券は米国株の最低手数料が撤廃されましたが、トータルで判断するとマネックス証券が抜きんでています。 さらなるサービス向上に期待して、私はこれからもマネックス証券を利用し続けます。 日本の投資信託を通して、米国株のインデックス指数に投資することも可能です。 なお、日本円で投資信託を購入する場合は、マネックス証券ではなく楽天証券一択になります。 楽天カード決済の自動積立で楽天スーパーポイントが貯まるからですね。

次の